企業の経営効率を測るうえで重要な指標の一つが「自己資本利益率（ROE：Return on Equity）」です。ROEは、株主が出資した自己資本をいかに効率的に活用して利益を生み出しているかを示すもので、企業の収益性を評価する際に投資家や経営者が注目します。
本記事では、ROEの基本的な意味や計算方法、目安となる数値、さらにはROEを向上させるための具体的な施策についてわかりやすく解説します。
ROEとは何か？
ROEは「株主資本利益率」とも呼ばれ、以下のような意味を持ちます。
企業が株主から預かった自己資本を使って、どれだけの利益を生み出したかを表す指標。
ROEの数値が高いほど、少ない自己資本で効率的に利益を生み出していると評価されます。これは、株主から見れば「自分のお金を上手に使ってくれる会社」ということになり、投資先として魅力的な企業であると考えられます。
ROEの計算方法
ROEの基本的な計算式は以下のとおりです。
ROE（％）＝ 当期純利益 ÷ 自己資本 × 100
この「自己資本」は貸借対照表の「純資産」から「新株予約権」や「非支配株主持分（少数株主持分）」を除いたものを使用するのが一般的です。
より詳細な分析を行う際は、以下のように分解してROEを構造的に理解することもあります。
ROE ＝ 売上高純利益率 × 総資産回転率 × 財務レバレッジ
この分解式により、ROEの改善には「収益性」「効率性」「財務構造」が関与していることがわかります。
ROEの目安と業界平均
一般的に、ROEが10％以上あれば経営効率の高い優良企業とされます。一方で、日本企業の平均ROEは6〜8％程度にとどまっており、海外と比べると低い傾向があります。
たとえば、経済産業省の資料によると、TOPIX500に含まれる企業のうち約8〜9％が平均的な水準とされています。
【図解】ROEの水準と評価目安
ROEの目安 | 評価
------------------|------------------
10％以上 | 優良企業
8〜10％未満 | 平均以上
6〜8％未満 | 日本企業の平均
6％未満 | 改善余地あり
ROEと自己資本比率の関係
「自己資本比率」は総資産のうち自己資本が占める割合を示し、企業の安定性を測る指標です。
自己資本比率（％）＝ 自己資本 ÷ 総資産 × 100
ここで注意が必要なのは、「自己資本比率が高すぎるとROEが下がる可能性がある」という点です。以下の例を見てみましょう。
- 総資産：4,000
- 当期純利益：100
| 自己資本 | ROE | 自己資本比率 |
|---|---|---|
| 1,000 | 10％ | 25％ |
| 2,000 | 5％ | 50％ |
自己資本が多ければ安定性は高まりますが、ROEは下がります。したがって、「ROEと自己資本比率はバランスが重要」です。
ROEを高める3つの方法
ROEを向上させるには、次の3つの視点で対策を取ることが重要です。
1. 収益性を高める
同じ自己資本でより多くの利益を上げれば、ROEは自然と高くなります。たとえば、
- 売上アップ（新規顧客の獲得、リピート率の向上）
- 利益率の改善（価格改定、原価見直し）
- 不要経費の削減（広告費の見直しなど）
といった施策が有効です。
2. 総資産回転率を高める
総資産回転率＝売上高 ÷ 総資産
この数値が高いほど、資産を効率的に使っていると判断されます。
具体的には、
- 在庫（棚卸資産）の圧縮
- 売掛金の早期回収
- 遊休資産の売却
などによって、総資産のスリム化を図ることで回転率が上がります。
3. 財務レバレッジを活用する
財務レバレッジ（倍）＝ 総資産 ÷ 自己資本
他人資本（借入など）を活用して事業を拡大することで、自己資本あたりの利益（ROE）を押し上げることができます。ただし、借入が増えすぎると財務リスクも高まるため、無理のない範囲で活用することが重要です。
まとめ
ROEは、株主からの出資に対する「経営の効率性」を測る指標であり、10％を超えると「優良企業」と評価される傾向にあります。
ROEを高めるには、以下の3点を総合的に見直すことが求められます。
- 売上・利益の最大化（収益性）
- 資産の効率的な運用（総資産回転率）
- 資本構成の最適化（財務レバレッジ）
ただし、ROEだけにとらわれすぎず、自己資本比率や財務の健全性とのバランスも意識することが、持続的な成長には不可欠です。
