固定比率とは？計算式・目安・改善策までわかりやすく解説

企業の財務の健全性を評価するうえで、重要な指標のひとつが「固定比率」です。これは、自己資本に対する固定資産の割合を示すもので、企業の長期的な安全性や支払い能力を測るのに役立ちます。

本記事では、固定比率の意味や計算方法、業界別平均、改善方法までをわかりやすく解説します。財務分析に関心のある方は、ぜひ参考にしてください。

固定比率とは？企業の長期安全性を測る指標

固定比率（Fixed Assets to Net Worth Ratio）とは、自己資本に対する固定資産の割合を示す指標です。以下の計算式で求められます。

固定比率（％）＝固定資産 ÷ 自己資本 × 100

この指標は、企業が所有する長期資産（建物、土地、設備など）を、返済不要の自己資本でどれだけ賄えているかを示します。

固定比率の理想値は「100％以下」

固定比率が100％を超える場合は、固定資産の一部を借入金などで賄っている状態です。これでは、将来の返済負担が企業の安定性に影響を及ぼす可能性があります。

そのため、固定比率は「100％以下」がひとつの目安とされ、数値が低いほど安全性が高いと評価されます。

図解：固定比率の構造イメージ

[図] 固定比率のイメージ

┌──────────────┐
│        自己資本        │ ← 分母
└──────────────┘
┌──────────────┐
│      固定資産（建物等） │ ← 分子
└──────────────┘
固定比率＝ 固定資産 ÷ 自己資本 × 100

固定資産と自己資本とは？

固定資産：1年以上にわたって使用される資産で、有形・無形・投資その他の資産に分類されます。
- 有形：建物、機械、車両
- 無形：商標権、ソフトウェア
- 投資：長期保有の有価証券など
自己資本：資本金や利益剰余金など、返済不要の資金源。
- 資本金：株主からの出資
- 資本剰余金：資本取引から生じた剰余
- 利益剰余金：蓄積された利益

固定比率から読み取れる2つの視点

どれだけの資金が固定資産に使われているか
自己資本が1,000万円で固定資産が800万円なら、固定比率は80％。固定資産を自己資本でまかなえている状態です。
企業の長期的な支払能力
自己資本の2倍以上を固定資産に投資している場合は、財務リスクが高いと判断されがちです。

業種別・規模別の平均値

業種によって固定資産の保有水準が異なるため、比較する際は同業他社と行うのが基本です。

業種	固定比率	固定長期適合率
製造業	93.50％	60.27％
小売業	137.71％	66.77％
不動産業	210.19％	82.89％
宿泊・飲食サービス業	451.97％	82.64％

※出典：経済産業省「中小企業実態基本調査（2020年度）」

規模別にも違いがあります。小規模企業は借入に頼る傾向があるため、固定比率が高めになる傾向です。

資本金規模	製造業	非製造業
1,000万円未満	174.2％	309.3％
1億円～10億円	89.2％	108.5％

固定比率が高い場合の改善策

① 不要な固定資産の見直し
使用していない機械・設備などがあれば、売却・除却を検討しましょう。ただし、将来的に必要となる可能性がある資産は慎重に判断が必要です。

② 自己資本の増強

増資によって資本金を増やす
配当金を抑えて内部留保を厚くする
経常利益を積み上げて利益剰余金を増やす

これらの取り組みにより、固定比率の分母が増え、数値が改善します。

固定比率とあわせて活用したい指標

指標名	概要	理想値の目安
固定長期適合率	固定資産 ÷（自己資本＋固定負債）×100	100％以下
自己資本比率	自己資本 ÷ 総資本 ×100	30％以上
流動比率	流動資産 ÷ 流動負債 ×100	150％〜200％
当座比率	（流動資産 − 棚卸資産）÷ 流動負債 ×100	150％以上