はじめに

「人件費を上げたいけれど、利益が足りない」――
多くの中小建設業がこの悩みに直面しています。

しかし、賃上げの原資は“売上の増加”ではなく、「粗利(=付加価値)」の改善から生まれます。
本記事では、現場から始める「粗利率アップの実践策」を解説します。


1. 粗利率改善が経営の生命線

粗利とは「売上 − 直接原価(材料費・労務費・外注費)」であり、会社の利益・投資・賃上げの源泉です。

売上原価粗利粗利率
1,000万円800万円200万円20%
1,000万円750万円250万円25%

粗利率を5%改善できれば、同じ売上でも賃上げ原資を確保できます。
つまり、「売上を増やすよりも、ムダを減らす方が早い」のです。


2. 現場で起こる「粗利低下の5大要因」

要因内容対策の方向性
材料ロス端材・過剰発注・再手配見積時の歩留り精査・在庫管理
手戻り設計ミス・施工不良チェックリスト・事前打合せ徹底
工期延長人員不足・段取りミス工程表の見える化・多能工育成
外注依存自社加工・職人不足自社内製比率の見直し
見積誤差単価・工数の見落とし原価データの更新・標準歩掛整備

これらの1つ1つを潰すだけで、粗利率は確実に改善します。


3. 現場で実践できる「粗利改善の3ステップ」

Step1:現場ごとの原価を“見える化”

工事が終わってから「赤字だった」では遅すぎます。
現場ごとにリアルタイムで原価を追う仕組みを作りましょう。

💡 実践例:
・現場日報で1日ごとの人工数を記録
・材料発注を現場単位で集計
・完了時に「実行予算」と比較

→ 「どの現場が儲かっているか」が即座に分かる経営管理へ。


Step2:粗利シミュレーションを定例化

工事ごとの見積段階で、粗利シミュレーションを行います。

工事名売上見込原価見込粗利額粗利率
A工事500万円380万円120万円24%
B工事300万円260万円40万円13% ❌
C工事700万円510万円190万円27% ✅

→ 粗利率が目標以下(例:20%未満)の案件は、受注前に見直す勇気が必要です。


Step3:社内共有と評価制度に反映

粗利改善は現場任せではなく、会社全体の文化として根付かせることが大切です。

📊 仕組み例:
・月次で「現場別粗利報告会」を開催
・粗利率上位の現場リーダーを表彰
・改善提案を評価制度に反映

→ “粗利を見る文化”が根付けば、現場全員が「利益を意識して動く」ようになります。


図解:粗利改善が賃上げ原資を生む流れ

原価のムダ削減
 ↓
粗利率アップ
 ↓
利益増加
 ↓
賃上げ・再投資
 ↓
人材定着・競争力向上

4. デジタル活用で粗利管理を効率化

アナログな帳票管理では、原価把握が遅れがちです。
クラウド型の原価・工事管理ツールを導入すれば、粗利計算を自動化できます。

システム活用効果内容
データ一元管理見積・実行予算・発注・請求を一括管理
損益の即時把握現場ごとに粗利率をリアルタイム確認
補助金活用IT導入補助金で費用の最大2/3補助

→ “手間を減らして利益を増やす”ためのIT投資が、粗利改善の近道です。


5. 「改善提案」が利益をつくる文化を育てる

社長だけが粗利を考えるのではなく、社員全員が「利益を守る行動」を取ることが重要です。

💬 例:
・「この工程を省けば30分短縮できます」
・「材料のカット順を変えれば端材が減ります」
・「協力会社をまとめ発注すれば運搬費が下がります」

小さな改善の積み重ねが、大きな粗利改善と賃上げ原資を生み出します。


チェックリスト:粗利改善の取り組み度(6項目)

  1. 現場別に原価と粗利をリアルタイムで把握しているか?
  2. 見積段階で粗利率のシミュレーションを行っているか?
  3. 原価データや単価表を定期更新しているか?
  4. 現場の改善提案を仕組み化・表彰しているか?
  5. ITツールを活用して原価管理を効率化しているか?
  6. 粗利改善を賃上げ・再投資に回すルールを定めているか?

まとめ

賃上げは“支出”ではなく、“粗利を増やす投資の結果”です。
粗利率を1〜2%改善できれば、経営は確実に安定します。
ムダの削減・見積精度の向上・現場意識の変革――
この3つを同時に進めることで、**「儲かる現場」から「人が育つ会社」**へと進化できます。